DXとは何か

最近、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉を見聞きする機会が多くなっていないでしょうか？
それもそのはず、DXは世界中で注目されている新しいIT活用の形であり、日本でも徐々にDXの必要性が認識されています。
DXを導入すると色々な経営問題を解決できたり、製品やサービスに新しいメリットを加えたりできますが、まずはDXについて理解することが大切です。
そこでこの記事では、DXについて正しく理解していただくために、DXの成り立ちから事例まで詳しく解説していきます。

DXとは？

言葉としてのDXが誕生したのは2004年。
ボスニア湾に注ぐウメ川に面し、「学問の街」として知られるスウェーデン・ウメオにあるウメオ大学のエリック・ストルターマンという教授が最初の提唱者です。
ただし、現在のDXとは少し意味合いが違います。
エリック・ストルターマンはDXのことを、「デジタルトランスフォーメーションに伴う最も重要な変化の一つは情報技術によって、そして情報技術を通じて、私たちの現実が徐々に融合され、結び付いていくこと」と説明しています。
【出典】エリック・ストルターマン『Information Technology and the Good Life』
少しわかりづらいので補足しておくと、IT（情報技術）の発展によって私たちの生活がより良いものへと変化していくことを意味しています。

DXとIT化の違い

近年話題になっているDXとは「ITによって起こる変化の現象」ではなく、「ITを活用した先進的な取り組み」という意味へと変化しています。
ここで、経済産業省が提唱しているDXの定義を確認しましょう。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

【出典】経済産業省『デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン （DX 推進ガイドライン） Ver. 1.0』
上記の定義ではIT（デジタル技術）を活用するだけでなく、顧客や社会の立場からニーズを考え、製品・サービス・ビジネスモデルに変化をもたらすものと説明されています。
そして最終的には競合優位性を確立することが、DXの目的です。
これこそが、近年必要と考えられているDXの定義です。
単なるIT活用で終わっている取り組みは、DXとは呼べないのです。

DXの事例：建設機械へのIoT搭載によって製品のメリットを増やしたKOMTRAX

ではここで、日本企業によるDX推進の代表的な事例をご紹介します。
建設機械メーカーの世界企業である株式会社小松製作所（以下、コマツ）では、多額のコストをかけてKOMTRAX（コムトラックス）と呼ばれるシステムの開発と、全機械のIoT化を実施しました。
IoTとは「Internet of Things」の略です。
あらゆるモノに通信機器を組み込み、インターネット経由で様々なデータを送信し、相互に情報を収集・交換する仕組みを指します。
コマツはKOMTRAXを通じて、建設機械から次のような情報を取得しています。

• 現在位置
• 移動経緯
• 稼働時間
• 稼働時間帯
• 稼働地
• 燃料消費量
• CO2排出量

情報は全て、KOMTRAXのレポート画面から確認でき、この機能は無償で提供されています。
これにより建設機械の盗難防止、建設機械の稼働率アップ、保守サービス費用の削減といった、従来の建設機械にはなかった新しいメリットが生まれています。

DXがビジネスにもたらす変化

KOMTRAXを活用したDX推進により、コマツは製品に新しいメリットを生み出すことに成功しました。
その結果、顧客は「コマツはこんなサービスまで提供してくれるのか」と考えるようになり、納得感を持ってコマツの製品を購入・利用し続けてくれます。
建設機械にGPSを付けるだけなら、単なるIT化で終わっていました。
コマツはその先にある「顧客や社会が求めているもの」に目を向けて、建設機械をIoT化して多種多様な情報収集に取り組むことで、DXを実現したというわけです。

DX推進に欠かせないもの

IT活用におけるプラットフォーム（ITに欠かせない基盤）は、時代と共に変化しています。
「第一のプラットフォーム」はメインフレームと呼ばれる大型コンピューターのことです。1950年代に登場し、ビジネスにおけるIT時代の幕開けとなりました。
「第二のプラットフォーム」とは、サーバー／クライアントシステムと呼ばれるITの仕組みのことです。
クライアント（パソコンなどの端末）からサーバーに要求を送信し、サーバーが要求に応答する形で業務を遂行する環境を指しています。
現在でもよく見られる仕組みですね。
そして「第三のプラットフォーム」とは、世界的なビジネス調査会社のIDCが提唱した近代ビジネスを代表する4つのテクノロジーのことです。

• クラウド
• モビリティ
• ビッグデータ／アナリティクス
• ソーシャル技術

どれも聞き覚えのある言葉ですね。クラウドはもはや説明不要なほどビジネスに浸透しています。
モビリティとはスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末と、世界中のモバイル端末から形成されるネットワークを指しています。
今や世界の端末保有率はモバイルがパソコンを超えており、DXに活用しない手はありません。
先にご紹介したKOMTRAXでの事例においても、モバイル端末からでも利用できるシステム設計によって、顧客はどこからでも建設機械の稼働情報などを確認できます。
モバイル端末が普及しなかった時代では、外出先から建設機械の状況を確認するなどあり得なかった話ですね。
ビッグデータ／アナリティクスとはデータの収集と解析を意味します。
最後にソーシャルとは、不特定多数のユーザー同士がコミュニケーションを行うための技術を指します。
以上の4つのテクノロジーを複合させるか、あるいはいずれかのテクノロジーを用いて製品やサービスに新しいメリットを生み出すのが、DX推進において肝要です。

DX推進で「2025年の崖」を回避する

「2025年の崖」とは提唱したIT活用の遅れにより、2025年頃を境に色々な問題が発生することを意味しています。
日本企業がDX推進へ積極的にならなければ、日本経済全体で年間12兆円の損失が生まれると言われているのです。
出典：経済産業省『D X レポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』
日本企業にはレガシーシステム（古く現代ビジネスにマッチしなくなったIT）が多く、システム刷新によって新たなIT環境を構築する必要性があります。
IT技術者の不足も大きな問題になっていますね。
こうした問題を解消する糸口になるのがDXであり、今後はいかなる業種でもDX導入が欠かせない存在になっていきます。
この機会にぜひ、DXの意味と目的を正しく理解し、自社へのDX導入を検討していきましょう。